より多くの単位を移行するために

積極的な姿勢で臨もう

アメリカの大学の柔軟な単位のシステムを利用すれば、日本の大学からアメリカの大学に編入することは可能ですし、アメリカの大学はどこも学生の多様化・国際化に熱心ですから、「編入を希望する日本人留学生」というのはその意味でも歓迎されます。

アメリカの大学に編入するにあたって、それまでに取得した単位をできるだけ多く認めてもらいたいとはだれしもが思うことです。日本の大学でとった科目は「なかったこと」にして、アメリカの大学で一からやり直したいという人もいますが、アメリカの大学は出願要件として最終学歴の成績表を求めますし、1単位でも認められればそれだけ卒業が近くなるのですから、やはり「これまでに取得した単位は認めてもらう」という姿勢で編入に臨むのが本筋です。単位の認否は、編入先の大学の基準によるものですが、交渉の余地もありますので、積極的な姿勢で臨みましょう。

なおアメリカの大学の合否を審査するのはAdmissions Officeというオフィスですが、単位の認否についてはこのAdmissions Officeではなく、Registrar’s Officeという別の部署でされるのが一般的です。したがって単位の認否についての交渉も、Registrar’s Officeとすることになります。

アメリカの大学の科目と単位のシステムをよく知ること

より多くの単位を認めてもらうために必要なことは、まずアメリカの大学の単位と科目のシステムを理解することです。めざす大学が絞り込まれていなくても、いくつかの大学のカタログを読んでいけば、一般教養科目や専攻科目のあらましや、卒業要件についてイメージがつかめるようになり、より「認められやすい」科目というのも予想ができるようになります。一般教養科目、専攻科目、選択科目のそれぞれの単位数についてもあらかじめ知っておくとよいでしょう。

まず一般教養科目は認められやすいので、そのような科目をとることによって、より多くの単位を認めてもらえるチャンスになります。より概括的で、概論的に学ぶ科目(たとえば「心理学概論」とか「社会学概論」など)は、一般教養科目として認められやすいといえます。

専門性がきわめて強かったり、やや特殊であったりする科目は、アメリカの大学の一般教養科目としては認められにくいのですが、それでは専攻科目として認められるかというと、必ずしもそうではありません。というのも一般教養と違って専攻課程は、それぞれの大学あるいは課程の独自性が強く、とらなければならない科目や、履修の順序などが細かく定められていることが多いからです。

この順序のことをアメリカの大学ではSequenceといいますが、このSequenceにうまく当てはまるかが、単位の認否のカギを握るといえます。とくにアメリカの大学のResidency Requirementsによれば、卒業する直近の1年間はその大学に在学して学ばなければならないとしていますから、400番台に相当する科目=おもに4年生がとる科目については、なかなか他の大学のものは認められません。すでに日本の大学で400番台の科目を修めているのであれば、なぜあえて編入するのかという理由づけも困難になります。ただ専攻科目でも、その分野の入り口となるべき科目(たとえば「経営学専攻」における「微分積分」など)は、専攻科目として認められる可能性はあります。

講義要綱について

アメリカの大学が、編入単位として認めるのは、その大学で開講している科目と同じ内容・同じレベルの科目の単位です。アメリカの大学間の編入であれば、科目番号と科目名によって、それぞれの科目のレベルと内容がおおよそわかるのですが、日本の大学の科目の場合、そのような統一的な基準がないため、アメリカの大学からすると、科目のレベル・内容が明確でないという理由で、その単位を認めにくいということがあります。

その対策として、履修した科目についての講義要綱(Course Description)を、成績表とあわせて提出するようにしましょう。この講義要綱は、その科目で学んだことを端的に要約し、内容とレベルが伝わるように英文で作成します。アメリカの大学のカタログには、すべての科目について講義要綱が記されていますので、参考にするとよいでしょう。



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